私が勤める会社は12月決算で、1月に給与改定があります。
私は管理職なので、自分の部署のスタッフたちに１人１人給与改定通知書を渡していくのですが、

「ありがとうございます！頑張ります！」
と言うスタッフもいれば、

「もっと給料上げて欲しいです…！」
と言ってくるスタッフもいました。

今回の記事は、「もっと給料上げて欲しい」という部下への私の回答内容です。

「給料を上げて欲しい」と言う部下への回答

会社組織に雇われて働く社会人なら、誰しもが考えたことがあることだと思います。

ですが、要求を訴えてくる一方で
「自分の市場価値はいくらか？」
ということを示した提案をセットで要求しない限りは、給与改定なんてありえません。

「給与上げてくれないなら辞めます！」
という人もいるかもしれませんが、こういう訴えの方に対しては、
「じゃあ、辞めたらいいんじゃない。ただし、転職先が決まってからのがいいんじゃない？」
と伝えるようにしています。

さて、今回は辞めたいという話は出なかったですが、以下のコメントをしました。

1.現在の部署でリーダーを目指す

現実的な答えが最初です。
「出世せよ！」ということです。

当たり前過ぎる回答なので、説明は割愛。

2.違う部署へ異動する

もし、内勤の事務職をやっているならば、バックオフィス＝コストセンターと見られ、なるべく会社として販管費は安く抑えたいと思っています。
そのため、大幅な給与UPがされる見込みは難しいかもしれません。

それであれば、違う部署へ異動してしまうことが近道の一つです。

売上を獲得してくる部署、例えば営業やマーケティング、企画職などが挙げられます。
売上の数字がそのまま評価に反映されますので、売上を獲得してくれば、成果をアピールして給与改定の交渉をすることも可能でしょう。

3.違う部署の中間管理職の空きポジションを狙う

違う部署へ異動する場合のもう一つの選択肢として回答したのが、
違う部署の中間管理職の空きポジションを狙うというものです。

リーダー、マネージャーの中間管理職のポジションは、誰しもがなれるポジションではありません。
十分なスキル、知識を持っていても、上位者がいる状態では補欠扱いとされ、ポジションは与えられません。

そうであれば、そのポジションを獲得しやすいところへの異動、そして努力で勝ち獲るのが最も早いと言えるでしょう。

4.業務改善・効率化をした成果を数字で示す

いくら頑張りました！と訴えられても、評価は覆ることはまずありません。
では、どういうアプローチはしたら会社は動くのか？

ズバリ、数字で示すことが大事になってきます。
自分の行動・成果の結果として、売上や経費などの数字にどのようなインパクトを与えたか。
具体的な数字や％（パーセンテージ）で示さなければ、給与に反映されることは限りなく低いでしょう。

5.新商品・サービスを開発し、新たな売上を立てる

日々、やっている業務でノウハウが溜まってきているので、それを基に新商品・新サービスの開発を企画します。
そして、それを営業して既存顧客や提携先等へ販売します。

結局のところ、外からの売上UP、外部からのお金を得ることをしなければ、ご自分の給与をUPするというのは非現実的なのです。

安く仕入れて高く売るが、商売の基本です。
社員も安く仕入れたいと思うのが会社ですが、一方で高く売ってきてくれる社員には、高い給与を支払ってもいいと思うのも会社です。

まとめ

いかがでしたか？
実際に上記５つのことを勧めましたが、聞いた本人はため息混じりに帰ってしまいました。
けれど、ここまで考えて準備した上で要望しないと、到底聞き入れられるものでもありません。

場所を変えて話すのであれば、正直なところ副業したら？
とこちらのサイトを勧めていたと思います。

 BizFAQ-ビズファック

副業解禁時代の年収1000万円以上になる戦略

https://bizfaq.jp/1000man/

2017年「副業解禁時代」と呼ばれる年となった今、年収1000万円以上になる戦略を、現在の年収と自由時間の有無から転職、副業の選択肢まで多岐に渡って紹介します。

副業解禁時代でもあり、個人が会社に所属せずにお金を稼ぐ手法は無数にある時代です。
まずは、一つ行動を起こすことが最初の第一歩かなと思います。
それが結果として、今の仕事での出世にも繋がったという声も耳にします。（私自身もそうでしたし）

まずは、これらの行動か、副業活動を始めてみられたらよいと考えます。